2017年、英国の調査で｢社会的なつながりの喪失が約4.7兆円もの経済的損失やさまざまな健康被害をもたらす｣ことが発覚。同国ではすぐさま孤独を社会問題とし、2018年には｢孤独担当大臣｣という新ポストを世界に先駆けて誕生させた。

日本でも一人暮らし世帯はすでに全世帯の3割以上にあたる1,600万にのぼり、今年の2月、政府は内閣官房に｢孤独・孤立対策担当室｣を設けている。

孤独や孤立の原因は、未婚、離婚、死別に加え、引きこもりの増加、さらにはコロナ禍においての失職など多岐に渡るが、問題は孤独な生活が続くことで生活習慣病になりやすいということだ。今後さらに高齢化が進む日本では生活習慣病を増やさないためにも孤独対策が重要となる。

孤独によって発症しやすい生活習慣病は｢Ⅱ型糖尿病｣で、英国では｢孤独感がⅡ型糖尿病発症のリスク因子｣としているほか、オランダでは｢付き合いのある知り合いが多い人のほうが知り合いが少ない人よりもⅡ型糖尿病の発症リスクが低い｣という研究結果を発表している。

他にも孤独感が血圧を上昇させて動脈硬化や心筋梗塞のリスクを高めたり、抑うつ、がん、認知症などさまざまな疾患につながることもわかってきた。

さらに厚生労働省が国民の健康増進を推進するために策定した｢健康日本21(第2次)｣でも人と関わることによる効果を紹介。｢月に1～4回程度友人と会っている人は、友人とほとんど会っていない人に比べ、糖尿病リスクが半減する｣｢家族や友人と一緒に運動を行っている人は不健康と感じる人が少ない｣｢介護予防サロンに頻繁に参加した人は参加していない人に比べ、要介護認定を受けた人は約半分となり、年4回以上の同サロン参加者は認知症を発症する確率が3割減少している｣とある。

このように孤独による健康被害が明確化するなか、先述の｢日本生活習慣病予防協会｣が掲げたのは｢一無・二少・三多｣の健康標語だ。

｢一無｣は無煙(タバコを吸わない)、｢二少｣は少食・少酒、｢三多｣は多動、多休、多接のことで、誰もが認識している｢一無・二少｣に｢三多｣が加わったのは興味深い。

仕事から離れても趣味やボランティアなどでやりがいを見つけ、できるだけ多くの人と積極的に交流する……これからは孤独にならない生活習慣についても考えたほうが良さそうだ。